カードローン:即日振込、主婦OK、来店不要など条件で

勤務先にくる在籍確認電話が気になります

プロミスは在籍確認の電話は社名(プロミス)ではなく個人名でかかってくるので安心。
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在籍確認電話の不安を解消!

審査につきものの“在籍確認の電話”。

これを乗り越えれば本審査も完了し契約へと進みます。この在籍確認というのは、申込時に記入した勤務先(自宅)に間違いがないかどうかを確認するためのもの。

だから、会社(家族)の人にカードローンのことがバレてしまうのではないかと心配する声が多いのが現状です。

カードローン会社の方もそれは熟知しているので、それなりの配慮もしてくれています。


在籍確認電話は審査の一部

大手カードローン会社だと、『仮審査』の結果がすぐにでて本審査へと進みます。 在籍確認電話はその審査の一部です。申込者が不快な思いをしないような対応をしてくれます。

  • 会社名をなのらず個人名での電話
  • 在籍の有無の確認だけ
  • 電話は1分程度
  • 『はい』くらいの返事だけで済む会話

大手カードローンの場合

プロミス フリーキャッシング
プロミスの社名は名乗りません。個人名での電話です。プライバシーに配慮しているのでプロミスとは分かりません。

アコム カードローン
アコムの社名は名乗りません。例えば、得意先担当者や知人のような感じで個人名での連絡です。

モビット カードローン
在籍確認電話はありません。“WEB完結”での申込みなら全てインターネットで完了。連絡はメールのみです。

みずほ銀行 カードローン
銀行名は名乗りません。保障会社:オリコが審査をするため連絡はオリコからきます。

モビットの場合は電話がかかってくることがないのが良いと評判ですが、条件が整っていないとWEB完結での申込みができないので 限られた方にはメリットではあります。

アコムの場合は申込者の立場に立った対応が目立ちます。在籍確認電話にしても充分な配慮をしてくれるので安心です。

カードローンの会社にしてみれば、1日に何十件、何百件もの審査をしているので、在籍確認電話に時間をかけることもしません。 ただ、“本人がいるかどうかだけが分かればいい”のです。

それに、クレジットカードの審査でも同様に在籍確認電話はくるので、勤務先で電話を受けた人が“カードローンかな?”とはあまり思わないでしょう。

勤務先に在籍確認電話がかかってきても、いつもの自分あての電話と同じだと思ってください。気にすることはありません。あなただけでなく、他の人も同じ経験をしているはずなのですから。



大手カードローンをご紹介


プロミス フリーキャッシング

プロミス フリーキャッシン

プライバシーに配慮して、社名ではなく個人名での確認電話

担当者が個人名で、在籍確認の電話をかけてきます。プライバシーには十分配慮をするというのがプロミス流です。“その会社に所属しているかどうか”という点がポイントになるので、もし、本人が電話に出ることができない場合(席を外しているなど)でも大丈夫です。



アコム カードローン

アコム カードローン

社名は名乗らないので心配不要です。

アコムの社名ではなく、個人名のみで電話がきます。勤務先や自宅で自分以外の人が電話に出てもカードローンの審査の一環であることは分かりません。電話がかかってきたときにその場にいなくても在籍していることが分かればOKです。



モビット カードローン

モビット カードローン

“WEB完結”での申込みなら電話連絡不要!

モビットの“WEB完結”申込みなら、電話連絡がきません。WEB完結は全てをインターネットで完結できるシステムです。ただし、WEB完結申込みには条件をすべて満たした方限定での申込み方法となります。




みずほ銀行 カードローン

みずほ銀行 カードローン

みずほ銀行ではなくオリエントコーポレーションからの電話

オリエントコーポレーション(オリコ)からの在籍電話があります。 オリコが審査をするため電話はみずほ銀行からはかかってきません。企業名を伏せて個人名での電話が来るのでカードローンのことは知られることなく審査が進みます。





収入証明書類を提出する場合には...

審査時に収入証明書類の提出が必須というカードローンもありますが、
高額借入れを希望する場合や審査時に収入証明書類の提出を求められることもあります。

収入証明書には様々な種類がありますが、下記のものが一般的です。

  • 源泉徴収票
  • 住民税決定通知書
  • 納税通知書
  • 所得(課税)証明書
  • 給与明細書

一般的なのは源泉徴収票

収入証明書の中でも源泉徴収票は、税務署に提出する書類であるため信頼性が高く、年間の収入(年収)が一目で分かるので収入証明書として最も一般的です。また、これ1枚あれば事足りるため、利用者にとってみても一番便利な収入証明です。

「源泉徴収票」は、雇用している会社が各々に作成して従業員に配るものです。1月1日から12月31日までに支払われた給料について、年に1回発行します。12月か1月の給料と一緒に受け取る人が多いです。それを見れば、自分の年収がいくらかが一目で分かります。

源泉徴収票をなくしてしまった、別の場所に提出してしまったという人は、勤務先の会社に再発行を請求することができます。すでに退職している場合にも、辞めた会社に請求するといいでしょう。

アルバイトやパートであっても、職場でもらうことができます。会社は、雇用形態に関わらず、一定以上の給料を支払っている従業員に対して源泉徴収票を発行することが義務づけられています。

また、複数の仕事に就いている場合は、それぞれの勤務先に別々に源泉徴収票を発行してもらいましょう。それらを合算したものが自身の年収ということになります。

それに対して、「給与明細書」は毎月給料日に配られるものです。特別な理由があって源泉徴収票が手に入らないときや、急いでいるときなどは、この給与明細書の提出でも可能な場合があります。給与明細の場合は直近2カ月分などの決まりがあるため、あらかじめ確認しておくことが必要です


自営業の場合どうする?

自営業やフリーランスなど、個人事業主の場合は、給与制ではないため「給与明細や源泉徴収票がない」ということになります。

このとき、提出できる収入証明書類としては下記のものがありますが、提出する際には“発行後3か月以内”や“収入額と所得額の表示が必須”などの条件付きの場合もあるので、収入証明書類を揃える前に必ず確認しておくことが大切です。

  • 納税証明書
  • 住民税決定通知書
  • 所得(課税)証明書
  • 確定申告書
  • 税額通知書


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